マンション高騰時代の住居戦略:東京 vs 周辺県 徹底シミュレーション

双子育児

今、双子を育てる共働き世帯が直面しているのは、「都心のマンション価格暴騰」と「東京都の超強力な子育て支援」の板挟みです。

「東京に踏みとどまるべきか、周辺県へ出るべきか」。

世帯年収700万円、2歳の双子を抱える我が家の視点で、損益分岐点を可視化しました。

1. 【定量シミュレーション】保育料の圧倒的な格差

まず、東京都の「第1子からの無償化」方針と、標準的な周辺県のコストを比較します。
今回は世帯年収700万を目安にシュミレーションしています

項目東京都(0歳〜2歳)周辺県(標準的な自治体)差額(月間)
第1子 保育料0円45,000円45,000円
第2子 保育料0円22,500円22,500円
月額合計0円67,500円67,500円
年間合計0円810,000円810,000円

★3年間の累計差額:243万円

この243万円という「東京に住むだけで浮く現金」を、どのように捉えるかは人それぞれかと思いますが、それなりの大金とはなります。ただし、3年間だけなので、これで住居エリアを変えるという判断をするには引っ越し代 (大体100万くらいかかる?)などを加味するとやりすぎなのかなと個人的には思います。

参考)【世帯年収別】保育料シミュレーション:東京 vs 周辺県

(2歳双子、認可保育園、周辺県は「第1子全額・第2子半額」の標準モデルで算出)

世帯年収周辺県の月額保育料(目安)周辺県の年間負担額(差額)
700万円約6.7万円約81万円
1,000万円約11.0万円約132万円
1,500万円約14.0万円約168万円

2. 戦略①:アクセスは「家族のパフォーマンス」のために

ここで重要なのは、「東京へのアクセス」ではなく「仕事・学業へのアクセスの質」を最優先するという視点です。

  • 今の仕事・キャリアを止めない: 双子育児の波を乗り切るには、通勤時間の短縮は必須。片道15分の差は、夫婦で年間約120時間の損失になります。
    (時給2000円とすれば、単純計算で24万円になります)
  • 学業への選択肢: 将来、子供たちが私立校や塾に通う際、交通の結節点に近いことは、彼らの可能性を広げるインフラになります。
    (交通トラブルへの遭遇リスクも下がります)

この「アクセスの質」を維持できるなら、行政区が東京であることにはこだわらないことにしています。

3. 戦略②:「広さ」という名の心の余裕

双子育児は、物理的なスペースとの戦いです。

  • 巨大な二人乗りベビーカー(エアバギー・ココダブル)の置き場。
  • 並んで座るための2セットの学習机(大和屋)。
  • 加速度的に増えるオムツのストックや衣類。

東京23区で1億円を払って60㎡に家族4人で暮らすより、周辺県のアクセス良好な駅で、80㎡以上のゆとりある空間を確保する。この「広さ」は、親のストレス軽減と、子供たちの自立(個室の確保)において、保育料の差額以上の価値を生むと確信しています。

4. 結論:私たちのDirection

私たち双子家族の戦略は、目先の保育料支援(243万円以上)に惑わされすぎず、「家族の時間(アクセス)」と「物理的余裕(広さ)」のトータルバランスで選ぶことです。

  1. 家族アクセスの重視: 仕事・学業の効率を下げないエリア選択。
  2. 周辺県の価格メリット: 東京と同等の広さの物件で、家賃を抑えて浮いた固定費を「家事代行(つくりおき.jp)」や「教育費」に回す方が合理的か。
  3. 資産性の維持: 人口流入が続く「東京近接エリア」を選ぶことで、将来の住み替えの流動性も確保する。
    • 実際、わが家は一度マンション (関東圏、非東京)の売却を経験していますがスムーズでした。

編集後記

育児は、きれいごとだけでは回りません。数字と戦い、空間を確保し、時間を捻出する。

このシミュレーションが、同じ悩みを持つ双子パパ・ママの戦略的な選択の一助になれば幸いです。

*シュミレーションは独自に実施たもので間違いがあるかもですので、ご了承ください。

コメント

タイトルとURLをコピーしました